街なかで外国人に出会うことが日常になりました。

今や、訪日する海外の方は、1ヶ月で300万人近くにまでなっています。

政府が計画している年間4,000万人もどうやら夢ではなさそうですね。

旅行目的だけではなく、日本に住む方も増えているとか。その数、すでに230万人(2018年度)以上。

単なる旅行ではなく、日本に住む外国人が増えてきた。
こうした変化に対して、見事すぎるビジネスが展開されています。

外国人向けに仕事を紹介

「YOLO JAPAN」
https://www.yolo-japan.com/

日本にいる外国人向けにさまざまな仕事を紹介するサービスです。

その内容は多岐にとんでいます。

例えば、製品のモニター。
日本国内だと当たり前のことが、違う国になるとまるで違うことってありますよね。

その国の出身者を募集して、実際に製品を試してもらい、アンケートを取る。

従来であれば、その国へ人を派遣して、コストをかけ集めていたことがすべて国内で済ませることができるというわけです。

なぜ、うまくいくのか

登録済の外国人は、国別ですでに200カ国を超えているそうです。なぜ、うまくいくのか。

理由は2つです。

1つめは、【あるようでなかった】。

こうしたサービスが登場する前は、コンビニや牛丼チェーンなど、特に外国人でなくてもよいものばかりが中心でした。

とくに、ファストフードは日本人がやりたがらないこともあり、今やさまざまな国の人がレジの向こう側に立っています。

そうした中、【海外出身だからこそできること】が見落とされていたわけです。せいぜいが英会話教室くらいでした。

2つめは、【既存のしくみ】の応用であること。

すでにお気づきの方もいると思います。

このサービスのしくみそのものは、0から生み出されたものではありません。すでに存在する2つの要素が組み合わさっているのです。

・そのカテゴリーに該当する人を集めること
・集めた人を母体にして、企業などから案件を受けること

すでにあるサービスでは、集めれる人が、

・士業などの専門家
・家庭の主婦
・ビジネスマン
・就活学生

といったものがあります。
ようは、さきほどの2つの要素をベースに、その対象を変えた、わけです。

成功しないわけがありません。
もちろん、【簡単】ということではありません。

力をかければかけるほど、実績が上がれば上がるほど、ビジネス全体のポテンシャルが増すということです。

もはや、このしくみで「外国人向け」は難しいでしょう。

その変わりに、まだまだ「カテゴリー」をチェンジして参入することは可能です。

ぜひ、さきほどの2つの要素をベースにして、新たな対象者をかたっぱしから当てはめてみてください。あなたが思ってもみなかったようなとてつもない「金鉱脈」を掘り当ててしまうかもしれません。


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